健康経営の取り組み

HSC健康経営宣言

保健支援センターは、企業理念に掲げる「健康づくりは人づくり」を実現するには、従業員一人ひとりが心身ともに健康なことが重要と考え、従業員の健康管理に長く取り組んできました。健康づくりの担い手として、従業員一人ひとりが自己成長する環境を作ることで、すべての従業員のパフォーマンス向上を実現します。

そして、人々の生活習慣改善に資することができるサービスへ成長し続けることで、企業理念に掲げる次世代へと継承される豊かな健康社会の実現に貢献します。

健康経営推進体制

代表取締役社長が健康づくり責任者として、健康経営を牽引するとともに、具体的な施策やアイデア出しについては、社員で構成される健康経営推進チームや各分科検討会にて議論と戦略の検討を行います。健康経営推進チームは、健康経営の推進担当として、産業医や衛生委員会、医療保険者と密に連携し、従業員が健康に働ける職場環境づくりを推進してまいります。

主な取り組み

①　生活習慣改善対策

• 食事、運動、睡眠など生活習慣改善に関する情報を自社で作成、社内外に発信、評価の仕組みにより見直しを実践
• ファミリーページアプリを活用した社内イベント等

② メンタルヘルスケア対策

• ストレスチェックの100％実施
• 高ストレス部署への改善策を組織的に検討

③ 適切な働き方の実現に向けた取り組み（ワークライフバランス）

• ノー残業DAY、フレックス出勤
• テレワーク導入等

④ 女性健康の保持・増進に向けた取り組み

• 管理者向けの社内教育の実施

これまでの取り組み例

社内コミュニケーションの活性化や事業に役立つ取り組みを経験することを通して、社員自らが健康づくりを実践し、それを広めていける様々な取り組みを行っています。

「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」の認定

保健支援センターは、2022年～３年連続で経済産業省と日本健康会議が共同で推進する健康経営優良法人認定制度において、大規模法人部門『健康経営優良法人2024』に認定されました。

今後も、社員の心身の健康と次世代へと継承される豊かな健康社会実現の貢献を目指して、健康増進への取り組みにより一層邁進してまいります。

健康経営優良法人認定制度　とは

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。